- 東海の中の独島
- 独島関連教育
- 我が永遠の領土、独島(中学生用)
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深化学習 : 日本は先に調べた内容以外にも、さらに4つの内容を主張しているが、各主張に対する問題点を調べてみよう。[教え方の説明]
(1) 安龍福の陳述内容には信憑性がない。
安龍福の行跡と陳述は『粛宗実録』、『承政院日記』、『東国文献備考』などの韓国の古文献と、『竹島紀事』、『竹島渡海由来記抜書控』、『因府年表』、『竹島考』などの日本の古文献に詳しく記録されている。各文献ごとに内容が少しずつ異なるが、日本の古文献にない内容が韓国の古文献に記録されているのは当然のことである。ところが、日本はこのような小さな差を指摘して、安龍福の陳述内容には信憑性がないと主張している。しかし、安龍福に関する記録が韓日両国の古文献にこんなにも多いということは、逆にその内容が事実だったということを証明している。
(2) 駐日アメリカ軍による独島爆撃訓練区域の指定は、日本の領土として扱われていたことの証拠である。
日本は1952年に韓国漁民の主要漁労活動区域である独島を駐日アメリカ軍の爆撃訓練区域として指定し、爆撃訓練をするよう誘導した。この事実は、日本の議会における発言を通して確認されたことがある。日本の漁民が漁労活動をしている日本の領土であったなら、爆撃訓練区域として指定しただろうか？爆撃訓練区域指定の事実を知った韓国政府は、アメリカ空軍に抗議し、アメリカは直ちに独島を爆撃訓練区域から除外した。
(3) 韓国は現在、独島を不法占拠している。
日本は「韓国が国際法上、何の根拠もなく独島を不法占拠しており、韓国が独島で行っているいかなる措置も法的な正当性はない」と主張している。そのため、日本はこれに対して「韓国に厳重な抗議を続けている」と主張している。韓国が日帝の植民地支配により主権を失ったことはあったが、それ以前にも以降にも独島が韓国の領土でなかったことはない。
(4) 独島の領有権問題は国際司法裁判所で解決されなければならない。
日本の企みは独島問題を拡大させ、紛争地域化した後、最終的に国際司法裁判所へと持ち込もうとすることである。ひとまず国際司法裁判所に持ち込めば、韓国よりも強力な経済力と外交力を基盤に、自国に有利な判決を得られると判断しているためである。したがって、我々は日本の計略に巻き込まれることなく、理性的に対応しなければならない。
我々の覚悟
独島の領有権に関する日本の10の主張を調べてみた。検討の結果、日本の主張は全て嘘だということがはっきりした。したがって、我々はこのような主張をする日本人に会った場合、いつ、どこでも、論理的かつ理性的に反論できるよう、万全の態勢を備えていなければならない。そして、独島は永遠なる韓国の領土であることを自覚し、この領土を守ろうという固い意志を再確認するべきである。
教え方の説明
深化学習では残りの4つの主張について、主張のポイントとそれに対する反論を簡単に示した。既に前の単元でこれらの内容を充分扱ったため、生徒が自ら読んで理解するよう誘導すればよいと思われる。
この単元の場合、日本側の10の主張についてそれぞれ反論したため、別途内容をまとめる必要がないと判断した。そして、この単元が最後の単元なので、この教材の学習を通して理解した内容をもとに、我々がどのような姿勢で独島の領有権を守るべきなのかを再確認するようにした。
この単元の場合、日本側の10の主張についてそれぞれ反論したため、別途内容をまとめる必要がないと判断した。そして、この単元が最後の単元なので、この教材の学習を通して理解した内容をもとに、我々がどのような姿勢で独島の領有権を守るべきなのかを再確認するようにした。
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